ドル円は135円タッチしてから複雑な様相が展開されています。

4月20日の東京市場は、ドル円が国内輸入企業からの買いで一時上昇したものの、後半には下落、ロンドン市場では、ドル相場が方向性に欠け、米欧金融当局者の利上げ姿勢や英消費者物価指数の高水準などにより、市場に追加利上げへの警戒感があった。NY市場は、米景気指数が予想を下回ったことでドル売りが優勢となり、ドル円は下落した。

筆者（そだし）としては、この米景気指数のドル売りがトレンド転換になりうるのではないかと考えているところです。

4月21日の東京市場は、日本の消費者物価指数が強い結果となり、円買いが優勢となり、ドル円は下落した。ロンドン市場は、ドル相場が振幅も方向性に欠け、ポンドや豪ドルが軟調だった。NY市場は、米PMI速報値が予想を上回ったことでドル高が強まったが、対ユーロでの調整が入り、ドル円も上値から調整が入った。

PMI速報がドル反発の起爆剤として利用されましたが、米国の経済やお金に関する指標の一つであるPMIは、アメリカの工場やお店がどのくらい忙しいかを測る大切なものです。PMIが高いと、お店や工場が忙しくなり、景気が良くなる可能性があります。逆に、PMIが低いと、景気が悪くなる可能性があります。

PMIは、アメリカのお金のことを考える人々や企業、政府に影響を与えます。PMIが高いと、利上げという経済政策をすることがあるかもしれません。一方、PMIが低いと、利下げという経済政策をすることがあるかもしれません。だから、PMIはアメリカだけでなく、世界中に影響を与える大切な数字です。

一方で、テスラ関連会社のロケット爆発に起因するテスラ関連株の急落、実体経済を捕捉しかねている部分はありあす。

ドル円は下落(円高）をまだ続けると思われる

ドル円相場が135円を超えたものの、すぐに反落し、現在は134円台前半で推移しています。

この状況を踏まえると、テクニカル的に見て、ドル円相場の地合いは弱いと判断されます。

上昇チャネルにはあるのですが、下限は133円前半です。

また、ファンダメンタルズ的にも、米国の金融政策は年内に利下げが行われるとの見方が強まっており、日本の金融政策も緩和策の修正が予想されるため、ドル円相場が下落する可能性があります。

来週は、米国の経済指標や日本の金融政策決定会合が予定されており、その結果によって相場が動く可能性があります。

これらの短観的な動きからすると、ドル円はテクニカルにもファンダメンタルズにも下落余地がまだあるか、といったところでしょうか。